総合技術部長挨拶
金沢大学では、平成29年度に全国に先駆けて総合技術部を設立し、全学の技術職員を集約・組織化しました。技術職員が活動する分野は、機器分析、情報・IT、ものづくり、ライフサイエンス、環境安全と多岐にわたります。現在、60名を越える技術職員・技術補佐員が、全学横断的に教育・研究活動を支援しています。
本学の総合技術部の特徴は、全学の技術職員が「ONE TEAM」体制で組織的に活動している点です。技術職員は、部局やキャンパスの壁を越えて、業務区分に応じて部門に属します。各部門では、技術職員の中から選出された部門長が中心となり、部局の教育や研究のニーズに応じた技術支援、技術研鑽と新スキルの獲得、組織的な人材育成等に取り組んでいます。科学技術の進展やイノベーションの創出に貢献するために、技術職員が誇りをもって活動し、大学の教育研究を支援します。最近では、本学の技術職員が中心となり、地域における技術職員間の技術交流や人材シェア、優れた熟練技術の伝承を進める「北陸ファシリティ・技術人材ネットワーク」の構築に取り組むなど、学外へも活動を拡げています。
本学では、次世代グローバル人材の育成と卓越した新領域・融合分野の創出に向けて、スピード感のある大学改革が進行しています。一連の活動を支える研究基盤には、施設や設備の充実と併せて、それらを動かす人材が不可欠です。総合技術部では、技術職員一人一人がオンリーワンのリサーチ・エンジニアとなるべく精進し、教員、事務職員の皆様と共に進みます。本ホームページでは技術職員の業務内容や最近の取り組みをご覧いただき、技術職員の活動へのご理解を深めていただけましたら幸いです。今後も引き続き、皆様の温かいご支援・ご協力をよろしくお願い申し上げます。

統括部門長挨拶

令和5年度より総合技術部統括部門長を拝命いたしました白石と申します。国立大学法人化後の国立大学にとって、研究基盤を充実させて効率化を図ることは、その経営戦略にとって必須事項となっています。優れた研究設備・機器を戦略的に整備・活用するためのコアファシリティ化もその一つであり、技術職員の活躍がなくしてその実現は不可能であろうと思われます。まさに今、技術職員の活躍が望まれている時であり、鋭意努力する時であります。金沢大学総合技術部は、いわゆるトップダウン方式で平成30年に設立されましたが、歴代の統括部門長、部門長のリーダーシップのもと、様々な課題を協議し運営してまいりました。主なものとしては高度技術職員認定制度、課金制度がございます。前者は技術職員の優れた業務実績及び成果を評価し,一層の技術研鑽を促すことで,本学の研究力強化を図ることを目的としています。また、後者は技術職員の業務について課金として技術料を頂くことで、業務遂行の自覚や業務整理、総合技術部運営の活性化につながります。どちらの制度も技術職員の士気を高め、教育研究支援において、その存在価値を高めることに貢献します。組織化前と同様に、大学の様々な部署に配属している技術職員ですが、総合技術部の設立により、部門内、部門間の交流やつながりが増えつつあります。中でも新たに行う受託業務においては、同じ業務を複数の技術職員が担うことで、技術職員同士の交流を通じて、自然と技術伝承や自己研鑽、人材育成の場が生まれます。
このように、総合技術部設立から数年間で、組織としての確立、機能強化を目指してきたところではありますが、配属先に依存した業務形態など様々な課題を抱えています。このような課題を乗り越えるためには、さらなる部門内外の交流や他大学との情報交換等が重要であると考えます。
金沢大学総合技術部の発展のためには、皆様のご理解とご助言が是非とも必要です。何卒よろしくお願い申し上げます。
沿革
2018年1月 | 平成30年1月 | 金沢大学総合技術部設立 |
2023年4月 | 令和5年4月 | 総合技術部ホームページ開設 |
組織図
委員会
総合技術部管理委員会
- 総合技術部の管理運営に関する事項
- 総合技術部の中期目標、中期計画及び年度計画に関する事項
- 総合技術部が行う教育支援及び研究支援業務に関する 事項
- 総合技術部の人事に関する基本事項
- 総合技術部の予算、概算要求及び決算に関する事項
- その他総合技術部に関する重要事項
総合技術部運営小委員会
- 総合技術部の管理運営に関する こと
- 総合技術部の中期目標、中期計画及び年度計画に関すること
- 総合技術部の予算、概算要求決算に関すること
- その他他の小委員会の所掌に属さない事項に関すること
総合技術部人事小委員会
- 総合技術部の職員の採用及び昇任に係る選考に関すること
- 総合技術部の研修に関すること
- その他人事に関する事項
総合技術部業務小委員会
- 総合技術部が行う教育支援及び研究支援業務に関すること
- その他支援業務に関する事項
総合技術部
